会社をもっと成長させる「ミッション」「ビジョン」の策定法とは

会社をもっと成長させる「ミッション」「ビジョン」の
策定法とは

みなさん
こんにちは！
EOSインプリメンタ―のカールです。

今回は、「ミッション」「ビジョン」の策定法について紹介します。

EOSならではの考え方を知ることで、御社にとって最適かつ機能するミッション・ビジョンを作ることができます。

さっそく見ていきましょう！

ミッション（コア・フォーカス）とは

まずは「ミッション」についてです。

EOSでは「コア・フォーカス」という言い方をしています。

その意味するところは、「私たちがフォーカスするべき仕事」「私たちにとって一番関心を持てる仕事」「私たちが最も上手に行える仕事」ということです。

ポイントは、強い気持ちを持ってその仕事に取り組めるかどうか。

そのために何ができるのでしょうか？

強い気持ちを生み出すには、「なぜ」と問う必要があります。

仕事に対する「なぜ」に答えると、その仕事をする目的が見えてくるためです。

例えば、「女性の投票率をあげる」というのは素敵な目的ですね。

社会の中で、女性たちがもっと大きな声で発言して影響力を持てるよう、女性の投票率をあげるために活動している団体は、それがコア・フォーカスになります。

すぐに実現できるかどうかは関係ありません。

その目的に向かって強い気持ちで仕事に取り組んでいくことが大事です。

ビジネスに関しては、使えるリソース（資金や人材、時間など）が限られており、どこにフォーカスして仕事をしていくのかがとても重要です。

ミッションを明確にしておけば、どこにフォーカスすればいいのかも自然に明らかになります。

「女性の投票率をあげる」という場合であれば、「小学校高学年の教育にフォーカスする」などがあげられます。

小学生は、徐々に頭の回転が速くなり、大人に向かって成長している段階でもあります。

そこで小学生の5年生と6年生にフォーカスして教育プログラムを組み、営業をかけていくことによって、将来的に「女性の投票率をあげる」ことができるかもしれません。

ミッションは「なぜ」と
「ビジネスカテゴリー」から導き出される

別の事例で考えてみましょう。

私のお客様にマーケティングのコンサルティングを行っている会社があります。

彼らのターゲット市場は、外資系企業のマーケティング部署です。

なぜ外資系企業のマーケティング部署を狙っているのかというと、外資系企業は日本の企業に対するマーケティング活動が十分でないことが多く、また日本語がその壁になっているケースがあるためです。

その部分をサポートすることによって、日本での事業を成功させるお手伝いをすることが、その会社にとってのミッションとなります。

このようにミッションは、その会社にとっての「なぜ」と、「ビジネスカテゴリー」の両方から導き出されます。

これらにそぐわない仕事を依頼された場合には、断らなければなりません。

なぜなら、それらが合致するものだけが良い仕事につながるからです。

それ以外の仕事を受けると、価値提供が非常に薄くなります。

価値提供が薄くなると、選んでもらえず、競合他社との競争に負けてしまいます。

ミッションは「なぜ」と
「ビジネスカテゴリー」から導き出される

では、どうすれば良いミッションを設定できるのでしょうか？

次の３つのレベルのアクションを参考にしてみてください。

ビジョン（コア・ターゲット）とは

次に「ビジョン」について見ていきます。

EOSでは「コア・ターゲット（10年目標）」という言い方をしています。

「10年目標」という言葉からもイメージしやすいと思いますが、長期的な目標を意味しており、「大胆なビジョン」「大胆なあるべき姿」を描くのが基本です。

ビジネス書の名著『ビジョナリー・カンパニー』では「野心的なゴール」などと表現されています。

例えば、売上が2億円の会社があったとしましょう。

その会社にとってのコア・ターゲットは、５億でも10億でもなく、200億円です。

「できるわけない！」「無理だ！」「頭でもぶつけたのか？」という反応を引き起こすものこそ、その会社にとってのコア・ターゲットです。

例えば検索大手のGoogleは、「世界の全ての情報を整理する」というビジョンを掲げています。

普通なら「無理だ」と思うかもしれませんが、それによってグーグルは世界にイノベーションをもたらし、世の中を変えてしまいました。

それがビジョンの力です。

あるいはテスラであれば、「世界の持続可能なエネルギーへの移行を加速させること」であり、そのために乗りやすく使いやすい電気自動車を開発し、提供しています。

テスラが創業されたのは2003年のことで、当時はみんなから「無理だ」と言われました。

「化石燃料の時代が終わるなんてあり得ない！」「持続可能なエネルギーに移行できるわけがない！」と考えられていたのです。

それが今では、自動車メーカーの中で時価総額トップになり、様々な企業がテスラの真似をしています。

ちなみにテスラは、同社の技術情報を無料に共有することによって、自社だけでなく世界全体として持続可能なエネルギーへの移行を加速させています。

野心的なビジョンを掲げること

10年目標のターゲットは、「世の中に起こしたい変化」と言い換えることができます。

その会社が、世の中にどんな影響をもたらすのか、ということですね。

例えば、スポーツ用品メーカーのナイキは、もともと、オレゴン州にある小さな靴メーカーでした。

ナイキが目指したのは、当時、圧倒的なシェアを誇っていたアディダスを超えること。

しかしその頃、アディダスはヨーロッパだけでなくアメリカ全土を支配しており、全てのスポーツ用品がアディダスで埋め尽くされるほどの勢いでした。

会社の規模としては、ナイキの1000倍くらいあった印象です。

そのアディダスを超えるというのですから、掲げたビジョンは非常に野心的です。

しかし現在では、ナイキが世界でトップのシェアを誇り、アディダスを超えました。

二位のアディダスには、実に2倍以上の差をつけています。

また、こんな事例もあります。

日本の自動車メーカーであるトヨタが、レクサスという高級ブランドを立ち上げたときのことです。

当時、アメリカ人の多くは、「トヨタは燃費のいい小さな車を作る会社でしょ」という印象をもっていました。

それにもかかわらず、トヨタはレクサスによって、高級車市場でも大きくシェアを伸ばそうと考えました。

当時の状況からすれば野心的な発想でしょう。

そして今では、高級車市場において、レクサスの存在感が非常に大きくなっています。

こうした事例からも明らかなように、企業は、最終的にはどうあるべきなのかをビジョンとして描いていくことが大事です。

それによって何を変えるべきなのか、どこに行こうとしているのかが明確になります。

多くの会社は、「目標」を掲げていることでしょう。

その目標を達成するために、毎日いろいろな判断や決意事項があるはずです。

「このパソコン買った方がいいのか、それとも待った方がいいのか」とか、「このような人を雇った方がいいのか・やめた方がいいのか」などの判断ですね。

そのときに、コア・ターゲットが明確であれば、何に投資し、どのような人を雇い、どのようなゴールに向かって情熱を持って取り組んでいけばいいのかがわかります。

つまり、「我が社はどこに行こうとしているのか」が明らかになるのです。

コア・ターゲットをきちんと設定することにより、嵐のような日々の中でも、より良い決断ができるようになります。

そのことが、御社を長期的なゴールへと近づけていくのです。

自社にとっての正しいビジョンを見極める方法

それでは、ビジョン策定のためのアクションを見ていきましょう。

適切なミッション・ビジョン・バリューで会社が変わる

前回の記事ではバリュー（コア・バリュー）について、今回の記事ではミッション（コア・フォーカス）とビジョン（コア・ターゲット・10年目標）について解説しました。

いかがでしたでしょうか。

従来のミッション・ビジョン・バリューではなく、コア・フォーカス、コア・ターゲット、コア・バリューという３つの視点で方針を決めていくと、会社の未来はより明るくなります。

これらについてもっと詳しく知りたい方は、ぜひEOSの本『トラクション』を手にとってみてください。

あるいは、EOSインプリメンターのカールコーチに、どうぞご相談ください。

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